数万円得する!育休前にふるさと納税|住民税を減らし、かつ育児用品をお得にそろえる方法

妊娠生活
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育休 × 節税

妊娠中に動くのが正解。やらないと損する制度のはなし。

「育休中は収入が減るから、税金とは無縁」だと思っていませんか?実は、育休中でも住民税の支払い義務は続きます。ただでさえお金がかかるのに無給の状態…少しでも出費を抑えたいですよね。ふるさと納税を使えば、住民税を実質的に減らしながら、必要な育児用品を返礼品としてもらうことができます。私は6万円近く減税できました。忙しくなる前の妊娠期間中に、ぜひ読んでみてください。

育休中も住民税は払わなければいけない

育休中は出産手当金や育児休業給付金が支給されますが、給与所得はゼロになります。「収入がないなら税金もかからないのでは?」と思いがちですが、そうではありません。

住民税は前年の所得をもとに計算されるため、育休に入った年は前年の収入に基づいた住民税がそのまま請求されます。給与から天引きされていたものが、育休中は自分で支払う形になるため、まとまった金額を求められて驚く方も少なくありません。私自身、今までの育休中に突然来た請求に愕然としました…。『今年は給料無いのに何なんだよ…』と何度も思いました。そんな思いを少しでも軽くできる方法としても、ふるさと納税を活用することをおすすめします。

📌 よくある疑問:社会保険料はどうなるの?
育児休業中は、健康保険・厚生年金などの社会保険料が免除される制度があります。一方、住民税については免除の制度がなく、支払いが続きます。混同しやすいポイントなので、ここで整理しておきましょう。

ふるさと納税で住民税を減らせる仕組み

ふるさと納税とは、好きな自治体に「寄付」をすることで、その金額のほとんどが所得税・住民税から控除(差し引かれる)される制度です。さらに、寄付のお礼として自治体から返礼品を受け取ることができます。

実質的な自己負担は2,000円のみ(手続きが必要)。それ以外の金額が税金から控除されるため、どうせ払う住民税の一部を、返礼品と交換しているようなイメージです。

上限額5万円の場合、2,000円の自己負担で約5万円分の返礼品がもらえ、残りの48,000円分は住民税から控除される。

育休中は所得が下がるため、控除できる金額(=上限額)も通常より低くなります。ただし、育休前の収入をもとに計算される年であれば、それなりの上限額が確保できます。だからこそ、妊娠中〜育休に入るタイミングで動くことが大切です。

自分の上限額を確認しよう

ふるさと納税の上限額は、年収・家族構成・その他の控除によって異なります。まずは自分の上限額を確認しましょう。

以下のシミュレーションサイトが便利です:

年収・配偶者の有無・扶養の人数などを入力するだけで、おおよその上限額が確認できます。育休中の場合は、「今年の見込み年収」ではなく、給付金を受け取る前の通常年収で計算するのが基本です(ふるさと納税は年収ベースで計算するため、給付金は非課税で対象外)。不安な場合は複数のサイトで試算し、少し余裕をもった金額内で申し込むと安心です。

おすすめのふるさと納税サイト

ふるさと納税は複数のポータルサイトから申し込めます。主なサービスを紹介します。

✏️ 私の体験談

私は楽天ふるさと納税Amazonを使いました。楽天は、ログインすると自分の上限額が常に画面上に表示されるので、「あといくら申し込めるか」がひひと目でわかって便利でした。返礼品を選んでいるうちに上限を超えてしまった…という失敗を防げます。

育休中にもらえる返礼品、何を選ぶ?

育休中・子育て中の家庭に特におすすめの返礼品カテゴリーを紹介します。

🧴おしり拭き
🍚お米
🧻トイレットペーパー
🛁洗剤・日用品
🛏️ベビーベッド
🚼ベビーカー
🛋️Yogibo
🍖お肉・食品

おしり拭きやトイレットペーパー、お米といった消耗品・日用品は、確実に使うのでまず外れません。赤ちゃんが生まれると消費スピードが上がるので、まとめて在庫があると安心です。

また、ベビーカーやベビーベッド、Yogiboなど大型の育児グッズを扱っている自治体もあります。どうせ買うなら、ふるさと納税でお得にそろえてしまうのがおすすめです。上の子のお下がりがある場合も、消耗品を中心に選ぶとムダがありません。

✏️ 私が選んだもの

上の子たちのお下がりが多かったので、育児グッズよりもおしり拭き・お米・トイレットペーパーを中心に選びました。消耗品は絶対に使うので、節税しながら生活費の足しになって一石二鳥でした。

申し込み後の手続き:ワンストップ特例申請

ふるさと納税は、申し込んだだけでは控除が自動的に適用されません。控除を受けるための申請手続きが必要です。

確定申告をしない会社員・育休中の方は、「ワンストップ特例制度」を使うのが便利です。寄付先の自治体が1年間で5か所以内であれば利用できます。

1
申し込み時に「ワンストップ特例申請書を希望する」を選択
ポータルサイトの申し込みフォームで選べます。

2
自治体から書類または申請番号が届く
注文後、各自治体からメールが届きます。メール内に記載の番号を使ってオンライン申請も可能です。

3
申請を済ませる(翌年1月10日必着)
書類での郵送申請か、専用アプリ(IAMなど)を使ったオンライン申請かを選べます。

✏️ 私の場合

私はオンライン申請にしました。申請用のアプリを一時的にダウンロードする手間はありましたが、書類に住所や氏名をひとつひとつ記入するよりはスムーズでした。赤ちゃんが生まれてからだと手続きが後回しになりがちなので、出産前に余裕があるうちに済ませておくのがベストです。


📋 まとめ:育休中のふるさと納税 チェックリスト

  • 育休中も住民税の支払いは続く(社会保険料は免除あり)
  • ふるさと納税で住民税を実質削減できる(自己負担2,000円のみ)
  • 上限額はシミュレーターで事前に確認する
  • 楽天やAmazonなど使い慣れたサイトから申し込める
  • おしり拭き・お米・日用品など消耗品が特におすすめ
  • 大型育児用品(ベビーカー・ベビーベッドなど)も返礼品にある
  • 申し込み後はワンストップ特例申請を忘れずに(翌年1月10日必着)

妊娠中の今が動き時!

赤ちゃんが生まれると想像以上に忙しくなります。シミュレーターで上限額を確認するだけなら5分で終わります。ぜひ出産前に一度試してみてください。

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